マシンオペレーターの仕事内容
半導体製造工場での仕事のほとんどがこのマシンオペレーターの仕事になります。
半導体製造工場のクリーンルームの中に入ったことがある人ならわかると思いますが、クリーンルームの中はびっしりと機械で埋め尽くされています。工場にもよりますが、ピカピカで最新のマシンが導入されているので、機械オタクの人にはたまらないかもしれません。
機械のオペレーションをする仕事ですが、前提知識はまったく必要ありません。教えられたことやマニュアルにそって機械の操作をすればよいだけです。
むしろ、中途半端な知識を持っていて教えられていない操作をしてしまう人のほうがトラブルを起こしてしまう傾向があるようです。教えられた操作だけを行って、予想外のエラーが出たらすぐにリーダーなどに報告するという基本的なことを守っていれば、スムーズに仕事を覚えることができます。
逆に、教えられたことだけをひたすらやる仕事なので、新しいことをどんどん覚えていきたいという人にはやりがいがないと感じてしまうかもしれません。同じ作業をひたすら繰り返すことのできる精神力・忍耐力のある人に向いている仕事といえます。
クリーンルーム内での検査作業
クリーンルーム内での検査作業は、機械を使っての検査がメインとなります。半導体のウエハーは、人間の目で見てもただの模様の入った円盤にしか見えません。CDやDVDを見ても中身がどうなっているのかわからないのと一緒です。専用の顕微鏡を使って決められた場所を確認し、外観見本と比べておかしなところがないかをチェックするお仕事です。
検査作業もマシンオペレーターの仕事と同じく、決められた手順に従って行う仕事です。マシンオペレーターの仕事はどちらかというと機械のボタンを押したり体を動かしたりする作業であるのに対して、検査作業は目で見ておかしなところがないかをチェックする仕事ですので、より集中力が必要とされる仕事です。夜勤の仕事もあるので、寝ぼけ眼で仕事をしていて、異常を見落としてしまったりしたら大変なことになります。責任感のある人にしか勤まらないでしょう。
運搬作業、出荷作業
運搬作業とは、ある工程から次の工程に製品を運搬する作業です。この運搬作業は、基本的にはその工程で検査をしたオペレーターが、検査が終わった製品をいくつかまとめて次の工程へ運ぶことになります。そのため、マシンオペレーターや検査作業員が運搬作業も一緒にやるということが多いようです。
一方、出荷作業とは、すべての検査工程を終えて完成した製品を、ピッキングして取引先の企業へと出荷できるようにするお仕事です。すでに完成して保護された半導体製品を梱包・ピッキングする仕事ですので、クリーンルームの外での作業となります。クリーンルームの中が苦手という人にはこちらの仕事のほうが向いていますが、給料は少し落ちることもあり、夜勤の仕事がないということもあります。
新型コロナウイルスのパンデミックを契機としたデジタル化やそれに伴うインフラ整備の加速、各国の緩やかな経済回復を受け、半導体関連商品の需要が高まっている。世界半導体市場統計（WSTS）によると、世界の半導体市場は2020年以降拡大を続け、2021年には過去最高の水準に達する見込みという。他方、供給面では需要過多や輸出管理規制の強化、災害や事故などによる混乱が生じ、供給不足の深刻化が懸念されている。各国および主要企業は生産能力の強化や安定したサプライチェーンの構築を目指す動きがみられる。
拡大する半導体需要
新型コロナの影響によるオンラインでのコミュニケーションやサービス提供の増加、それに伴うコンピュータや通信機器市場の活況を受け、半導体需要が拡大している。世界半導体市場統計（WSTS）の6月の発表によると、2020年の世界の半導体市場は前年比6.8％増の4,404億ドルだった。市場拡大は今後も続く見込みで、2021年は同19.7％増の5,272億ドル、2022年は同8.8％の5,734億ドルと、過去最高の水準まで市場規模が拡大する見通しだ。WSTSは、2020年後半以降の緩やかな経済活動再開と、自動車用途をはじめとした半導体需要の拡大、さらにワクチン接種進展への期待から、2021年は2桁成長が予測されると分析している。
貿易からも、半導体需要の高まりがうかがえる。主要33カ国・地域の半導体関連商品の輸入額伸び率は2018年後半に鈍化したが、2019年第1四半期（1～3月）以降回復に転じ、徐々に拡大。2020年第3四半期（7～9月）以降は伸び率が大きく増加している。輸出額伸び率も2020年第3四半期以降、前年同期比プラスを維持した。
各国・地域で安定した半導体サプライチェーンの構築進む
第5世代移動通信システム（5G）普及やデータセンターの拡大に加え、デジタル化や新型コロナからの緩やかな経済回復の下で、半導体需要が急速に拡大したことにより、世界では半導体供給不足が生じた。また、新型コロナによる工場操業停止に加え、輸出管理規制の強化や、自然災害（注1）、事故（注2）などによる混乱も供給不足に追い打ちをかけた。米国の輸出管理規制の対象企業は、輸出管理規則（EAR）に基づくエンティティー・リスト（EL）に追加される。2020年12月には中国の大手ファウンドリの中芯国際集成電路製造（SMIC）を含む77社がELに追加された。同リストに記載された事業体へ米国製品（物品・ソフトウエア・技術）を輸出・再輸出する際は、事前の許可が必要となる。そのため、中国の主要半導体企業に対する最先端の部材や製造機械、関連技術などの輸出が滞り、結果として中国から各国に供給される一部の半導体関連製品の減少につながる懸念がある。
具体的な影響としては、車載半導体の供給不足によって北米では、7月半ば時点で自動車生産が168万台減産となった。中国の自動車市場も、車載半導体の供給問題を受けている。中国自動車工業協会（CAAM）によると、2021年7月の乗用車生産・販売台数は半導体不足などの影響を受け、生産が前年同期比10.7％減の154.8万台、販売が同7.0％減の155.1万台となった。日本については、8月30日に発表された帝国データバンクのアンケ―ト調査によると、同月26日時点で上場企業115社が半導体供給不足によって生産や商品・サービス供給面でマイナスの影響を受けたという。さらに、半導体不足が直接の原因となって生産休止や減産を強いられたケースが22社みられたほか、業種別では自動車関連産業での影響が目立った。
半導体供給不足が続く中、主要国は安定供給のための政策を打ち出している。半導体供給の中心地アジア（注3）をみると、韓国は2021年5月に「K-半導体戦略」を発表した。同戦略には、半導体産業が集積する地域を「K-半導体ベルト」として安定的なサプライチェーン構築を目指すことや、短期的に国内での技術確立が難しい分野の対内直接投資の誘致拡大、さらにインフラ支援や人材育成などが含まれる。
台湾は2019年から米中貿易摩擦の影響を受けた企業の台湾回帰支援策（歓迎台商回台投資行動方案）を実施してきた。2021年8月6日時点で、960社が承認され、投資総額は1兆2,919億台湾元（約5兆1,288億円、1台湾元＝3.97円）に上る。2021年には台湾の半導体産業の競争力を維持するため、人材育成や研究開発の強化、半導体材料企業集積地の発展推進や工場の拡張などを打ちだしたほか、生産設備や材料など半導体サプライチェーンの上流の強化や、次世代半導体の開発のため、Å世代半導体計画も立ち上げている。
中国は、新型コロナ以前から半導体の国産化を推進してきたが（注4）、2020年以降も半導体の生産能力強化を進めている。同年8月には「新たな時期に集積回路・ソフトウエア産業の質の高い発展を促進するための若干の政策に関する通知」を発表し、同分野で高度な技術を有する企業に対する税制優遇策を強化した。地方政府による産業育成策も導入され、例えば、上海市や深セン市では半導体関連産業の育成・強化を含んだ計画が打ち出されている。
東アジアからの供給依存度が高い欧米では、半導体の生産拠点設立や投資誘致などが行われている。欧州では、欧州委員会が次世代半導体生産の世界シェアを現在の10％から20％以上に引き上げるとの方針を発表した。2021年7月には、車載半導体などのEU域外依存低減のため、官民協働アライアンスを発足させた。米国も、2021年1月に成立した2021年度国防授権法と2月の大統領令で、自国の半導体サプライチェーン強化を打ち出している。3月には、国防省がカリフォルニア州サンタクララ市に本社を構える半導体製造受託大手グローバルファウンドリーズに対する800万ドルの支援を発表した。さらに、6月には重要製品に関するサプライチェーン強化に向けた報告書で、長期的な競争力確保のために国内での半導体製造と研究開発向けに少なくとも500億ドルの予算確保を支援するよう議会に提言している。
注1：2021年2月には、米国テキサス州で寒波による停電が発生し、現地の半導体チップ生産工場が操業停止に追い込まれた。
注2：2021年3月には、茨城県にあるルネサス セミコンダクタ マニュファクチュアリングの那珂工場で火災が発生し、一部の製造ラインが製造停止となった（プレスリリースによると、6月24日時点で生産能力は火災前と同じ水準まで回復済み）。
注3：2020年の世界の半導体等電子部品類の輸出をみると、84.4％が東アジアからの輸出だった。
注4：2014年6月に国家集積回路産業発展推進要綱を公布、同9月には国家集積回路産業投資基金を立ち上げたほか、2015年5月に発表した「中国製造2025」では、半導体を含む次世代情報技術産業を重点10分野の1つに挙げていた。
注5：Office of the President “Presidential Office holds press conference following APEC Informal Leaders' Retreat”
, 2021年7月17日。
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